山本国際コンサルタンツ

最近の主な執筆・連載等(by 山本正行)

発行中・連載中

• 「NFCが変えるモバイル・ペイメントの姿」（日経BP社・8月下旬4話完結）
  
  Tech-ON! サイトの解説コーナーに掲載しました（無料会員登録が必要です）。

• 「電子決済・ICカード国際情報局」（日経新聞社・ウェブコラム連載中)
  
  NFC＆SmartWorld（旧IC CARD WORLD）サイトのコラムです。

• 「カードウェーブ誌」(SBIリサーチ社・隔月誌連載中)
  
  決済カード、カードビジネスの専門誌（コラム、特別寄稿連載中）

• 「電子決済総覧2011-2012」（SBIリサーチ社発行）
  
  クレジット・デビット・電子マネーなどの決済カード、EC、モバイルコマース
  のデータブックです。編集・編纂は電子決済研究所によります。
  （山本正行による部分執筆・および監修協力）

発行準備中（２０１１年秋発行予定）

• 『世界のモバイルマネー市場の現状と将来展望』
  ～　モバイルによる送金・ｅコマース・リアル決済の急成長　～
  「モバイル決済とレガシー・バンクへの衝撃」から改題
  （１月発行・シードプランニング社）
  
  新興国で普及が進むモバイルマネー、先進国を中心としたスマートフォンを活用した決済サービスなどの動向を探ります。
  （山本正行著　電子決済研究所編集）

• 『決済カード業務の概要と実務』
  （3月発行・ (社)金融財政事情 ）
  
  本書は山本正行編著、山本国際コンサルタンツメンバーによる共著です。

■

『電子決済総覧2011-2012』発売開始しました

電子決済総覧２０１１－２０１２

　これまで日本のキャッシュレス化を後押ししてきたクレジットカード・ビジネス。その勢いは、貸金業法、割賦販売法と、相次ぐ規制強化の影響により、成長にストップがかかってしまったかに見える。
　その一方で、欧米諸国で近年、クレジットカード以上の人気を誇り、取扱件数ではすでに現金を越えた地域まで現れ始めているデビットカードでは、これまで特 異な進化を遂げてきた日本市場を、あの手この手で切り崩そうとする事業者の動きが顕著になりつつある。デビットカードは通常、銀行に代表される金融機関の 口座内に蓄積された預金を担保として利用できるが、非金融機関の仮想口座を同じように利用すれば、それはプリペイドカードの位置付けとなる。資金決済法施 行による規制緩和は、銀行以外の民間事業者に新しい決済サービス提供の機会を生み出すことになった。
　本書では、現在のクレジット、デビット、プリペイド決済の現状を定性的、定量的に分析。今後、2016年までに、カードや携帯電話を活用したキャッシュレス化がどのくらい普及するか、国内外の動向を概観しながら総合的に分析する。

■　発行概要

　発　　　行　　　『カード・ウェーブ』編集部（SBIリサーチ株式会社）
　編集・協力　　　株式会社 電子決済研究所/山本国際コンサルタンツ
　装　　　丁　　　A4判 374ページ
　発　行　日　　　2011年7月15日
　定　　　価　　　90,000円(税・送料込) 

■　申し込みページ

総覧シリーズ販売サイト（CardWave online）※SBIリサーチ社のWebページへ遷移します。

■　詳しい目次を見る

地域消費生活センター相談員向け「クレジットカードの仕組み」レクチャー

本記事の内容はこちらに移動いたしました。

「電子決済総覧２０１１～２０１２」について

山本国際コンサルタンツでは、電子決済研究所とともに「電子決済総覧２０１１～２０１２」の発行にあたり、全面的に調査、執筆を担当しております。

「電子決済総覧」は２００９年まで株式会社シーメディアが発行していましたが、同社の経営破たんに伴いeCURE㈱が事業譲渡を受けて制作しておりました（「カードウェーブ」、「ＮＦＣ総覧」も同様）。

その後、２０１１年４月からSBIリサーチ株式会社に制作・販売部門が移転いたしました（編集者を含む制作体制に変化はありません）。

電子決済総覧２０１１～２０１２の内容のご確認、ご購入はＳＢＩリサーチ株式会社のウェブサイトをご確認ください。

CardWaveウェブサイト

なお同書の発行は６月を予定しております。
■

欧州視察２０１０の予定・参加メンバーが最終確定しました

欧州視察２０１０は最終的に１５名（１１社）のご参加が確定いたしました。
（ご参加企業：通信キャリア、金融系調査機関、シンクタンク、ＳＩ、メーカーなど）

＜予定＞

　１２月　７日　出発
　[パリ]
　　１２月　８日　Cartes 2010視察、AFSCM(Cityzi主催団体)との面談
　　１２月　９日　Orange社(通信キャリア)との面談　夕方ニースへ移動
　[ニース]
　　１２月１０日　Credit Mutuel銀行面談、Gemalto社面談、Cityzi見学など
　[ロンドン]
　　１２月１３日　UKPayment面談、Barklays銀行面談
　　１２月１４日　ロンドン出発（翌日帰国）

日本で用意したNFCケータイ試験機(Paypass機能付き)、Paypassカードをニース、ロンドンで利用します。またフランス版おサイフケータイ(NFC対応版)も利用いたします。

詳しいご報告は、高度無線通信研究委員会ＭＣ部会での報告会(１月)、欧州レポート（有償販売）、電子決済総覧(eCure社より発行予定)などにて予定しています。

欧州視察２０１０のご案内

毎年恒例の欧州視察（Cartes & IDentification 2010 視察及び UK Payments, EPC, Orange,Calypso等事業者面談）を以下の通り予定しておりますので、ご案内いたします。

既に本年３月にご案内しておりますが、当初の予定から変更されていますのでご注意下さい。

■概略

　パリ～ニース～ロンドンの３都市滞在を予定しています。

　【コースＡ】　パリ～ニース　・・　テーマはＮＦＣ
　　　　　　Cartes2010（パリ）とニースNFC商用化状況の視察

　【コースＢ】　ロンドン　・・　テーマは欧州の金融事情　
　　　　　　UKPayments、金融機関の訪問

　【コースＳ】　Ａ＋Ｂの通し参加

■スケジュール

＜コースＡ＞

　１２／　７（火）　成田発
　１２／　８（水）　【パリ】　事業社面談、Ｃａｒｔｅｓ展示会視察
　１２／　９（木）　【パリ】　Ｃａｒｔｅｓ展示会視察　夜ニースへ移動
　１２／１０（金）　【ニース】　Cityzi(ＮＦＣケータイ商用プロジェクト)の視察など

＜コースＢ＞

　１２／１３（月）・１４（火）　【ロンドン】　　金融機関、関連団体との面談
　１２／１５（水）　ロンドン出発
　１２／１６（木）　成田着

＜コースＳ＞

　コースＡとＢを通しで参加。（１２／１１にニース→ロンドンへ移動）


＜面談（訪問）予定先企業＞

【パリ】
　RATP（パリ市交通公団）、 EPC（European Payments Council)、
　Orange(通信キャリア)など

【ニース】
　AFSCM（Cityziの推進組織）、France Telecom – Orange（通信キャリア）、
　クレディミューチュアル（金融機関）、ほか

【ロンドン】
　UKPayments(旧APACSA)、EMA(E-Money Association)、金融機関など

航空券を含まないパッケージ（航空券込みの手配も可）を予定していますので、前後延泊、現地参加、エアライン選定など自由度が高くなっています。

お問い合わせ先：

　電子決済研究所 担当：多田羅 政和
　　 TEL：050-5534-6688　FAX：050-3737-1113
　　 E-mail：　info@epayments.jp

以上

カード業界誌「カード・ウェーブ」誌が復刊されました

昨年９月に発行元である株式会社シーメディアの経営破綻により休刊となっていた『カード・ウェーブ』誌がeCURE株式会社により復刊されました。

詳しくはhttp://www.cardwave.jp/ をご覧下さい。 　

『CARTES in Asia 2010』視察レポートのご案内

３月１６～１８日に香港で開催された『CARTES in Asia 2010』の視察レポート（電子決済研究所発行）の販売を開始しました。
詳細

お申し込み、お問い合わせは電子決済研究所
info@epayments.jp （050-5534-6688）
にて承ります。　

沖縄MICEサミット（ユビキタス特区実証）に参加

３月９日、沖縄コンベンションセンターで開催される沖縄MICEサミット（ユビキタス特区実証）に参加します。

本実証実験は「最先端ICT技術を活用した新しいサービスの概要と展望」をテーマとする展示及びフォーラム（セミナー）で、山本正行がパネルディスカッションのモデレータを務めます。

月刊『カード・ウェーブ誌』および『総覧(電子決済総覧など)』の発行再開

※このお知らせはeCURE株式会社の要請と許可を得て掲載しています。

発行元㈱シーメディア経営破綻のため発行停止していた月刊『カード・ウェーブ』および『電子決済総覧』、『ＮＦＣ総覧』、『ＩＣカード総覧』などの再発行が始まります。

新しい発行元はｅＣＵＲE株式会社（ＳＢＩベリトランス株式会社の１００％子会社）で、同社が『カード・ウェーブ』および各種総覧の発行を継続します。

『カード・ウェーブ』は５月以降順次隔月発行。総覧等は準備でき次第順次発行する予定です。

なお、山本国際コンサルタンツおよび、提携先の電子決済研究所は同誌および総覧等の発行に協力しています。